伝播感染する迷惑なワクチン

Ｋ 2024/08/28 20:00

「Meiji（Seikaファルマ）」の「コスタイベ（筋注用）」

『医師・学者らがレプリコンワクチン中止求め会見、「ハイリスクで有効性もない、やめるべき」と村上康文氏、差止訴訟も準備』
http://blog.livedoor.jp/donnjinngannbohnn/archives/2063601.html
より、記事の一部を紹介します。

　秋から接種が予定されるレプリコン（自己増殖型）ワクチン接種の中止を求めて２３日、「ｍＲＮＡワクチン中止を求める国民連合（国民連合）」（代表・後藤均医師）が記者会見を開き、村上康文・東京理科大学名誉教授や池田利恵・日野市議会議員ら有識者４人が同ワクチンを含むｍ－ＲＮＡワクチンの危険性をその機序や症例、人口動態、薬害の歴史などから説明した。

　レプリコンワクチン接種の差し止めを求める訴訟の準備状況や、同ワクチン製造会社への公開質問状の内容、映画監督のＧＯＤ（ゴッド）氏が取り組む同ワクチンを主題にした映画制作についての報告の後、村上氏は「明らかにハイリスクで有害で有効性のないものを打つのは、やめるべき。その認識を多くの研究者が共有して、なるべく早くやめさせたい」と訴えた。

　「国民連合」はレプリコン型を含むｍ－ＲＮＡワクチン全般の即時中止を求めるため、４月２３日に発足した非営利団体。第一線の研究者や医師、言論人１５人を代表賛同者とし、約６万６０００人の賛同者を持つ。６月３０日に仙台市内で決起集会、７月２７日に東京・市ヶ谷を拠点に全国同時多発アクションのイベントを開催している。

　今回の会見の目的の一つは、この秋から接種が開始される新しい自己増殖型のｍ－ＲＮＡワクチン、レプリコンワクチンの安全性についての科学的見解を知ってもらうこと。初めに、同会副代表で分子生物学者の村上氏が動画を流し、同ワクチンの機序を説明した。

　レプリコンワクチンの懸念リスクは４つ。すなわち、
①スパイクタンパクに晒（さら）される
②変異が起きやすい
③非接種者がワクチンに感染
④ウイルスに進化
――である。

　③はシェディングと呼ばれ、従来のｍ－ＲＮＡワクチンでも起きている。レプリコン型はそれ以上にスパイクタンパクを量産する設計になっており、一層伝播（でんぱ）が懸念される。その機序は次のように説明される。

　体内で生産されたスパイクタンパクがエクソソーム（細胞外小胞）に取り込まれ、それが接種者の呼気や汗から放出される。さらに接種者から放出されたエクソソームに包まれたワクチン成分が、レプリコンワクチンを接種していない人に曝露し、ワクチン後遺症のような症状になる可能性だ。

　④について、レプリコンワクチンは変異率・組み換え率が高く、打った人が新型ウイルス製造機になりかねない。

　レプリコン型のワクチンは他の人へより伝播しやすいことを説明。細胞から放出された粒子表面にはスパイクが並び、様態はウイルスとほぼ一緒。オミクロン型は旧タイプより、より強力にくっつき、感染力が上がっているという。

『レプリコン接種者から放出されるウイルス様粒子』。
『Nタンパク質、Eタンパク質、Mタンパク質がないだけで
形態上はコロナウイルスと酷似。
コロナウイルスでは粒子内に1分子のRNAが含まれるが
レプリコンワクチン由来のウイルス様粒子では1分子に限定されない。』

　レプリコンワクチンに関する公開質問状と、同ワクチンの差止を求める訴訟の現状について、村上氏が説明した。

　質問状は、同ワクチンの製造を予定するMeiji Seikaファルマ（東京都中央区）とＶＬＰセラピューティクス・ジャパン（同港区）の両社に対し、それぞれ７月２６日、７月２９日に送付した。

　質問項目は８つ。すなわち
①細胞内自己増殖及び標的細胞について（例：自己増殖を止める機序はあるか）
②ワクチンに用いる抗原について（例：全長スパイクタンパク質を用いた理由［Meiji Seikaファルマ］
③個体間伝播の可能性について（例：なぜ御社は個体間伝播の可能性とそのリスクについて周知徹底しないのか）
④ＩｇＧ４の誘導について（例：どのような研究をして、接種しても問題ないと判断したのか）
⑤治験について（例：体内での異変や遺伝的影響について、何をもって「安全である」としたのか）
⑥コロナウイルス感染症に対するレプリコンワクチンの必要性（例：現在行っている治験のみで、同ワクチンを実用化する理由）
⑦国際問題に発展する懸念について（例：海外から入国を拒否される事態等に発展した場合、どのような責任を取るつもりか）
⑧レプリコンワクチンに対する考えについて（人体にとって安全と言い難いワクチンを製品化して人体に接種することをどう考えているか）。

　回答期限を８月１日に定めていたが、これまでに回答はないという。村上氏は、「メーカーが説明責任を果たしていない」などと批判した。

　訴訟については、弁護士と協議中とのこと。被告としては、（１）ｍ－ＲＮＡワクチンを開発している製薬会社、（２）承認を行う独立行政法人医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ）と厚労省、（３）これら機関に諮問する専門委員の学者――を検討している。